取締役・執行役の略歴等

• 2018年05月 栗田工業（株）入社
• 2019年04月 経営管理本部 海外ファイナンス統括部長
• 2019年08月 経営管理本部 海外ファイナンス統括部長 兼 北米統合推進室
• 2020年04月 経営管理本部 海外ファイナンス統括部長
• 2021年04月 経営管理本部 財務部長
• 2021年07月 経営管理本部 本部長補佐 兼 経営管理本部 財務部長
• 2022年04月 当社執行役員 経営管理本部副本部長
• 2025年06月 取締役就任（現任）

重要な兼職はありません

可知宣和氏は、事業会社、監査法人での財務、会計、監査分野の職務経験に基づく高い専門性と、海外駐在や子会社管理等の幅広い経験を有しています。当社では、2021年から経営管理本部長補佐として当社グループの財務経理機能を統括し、グループの財務戦略を立案するとともに着実に推進してきました。また、2022年から経営管理本部副本部長 兼 投資委員会委員長として投融資案件の審査を厳正に行ってきました。2025年の取締役就任以降は、取締役会において、財務戦略や成長戦略について積極的に確認するとともに、専門性を活かして監査委員会委員としての職責を十分に果たしています。社内外双方の視点から、取締役会議長として客観的かつ合理的な判断と、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1985年04月 栗田工業（株）入社
• 2005年04月 Kurita Europe GmbH 代表
• 2011年04月 栗田工業（株）ケミカル事業本部第二部門コンビナート営業部長
• 2013年06月 ケミカル事業本部事業管理部長
• 2014年04月 執行役員就任
• 2014年06月 ケミカル事業本部営業第一部門長
• 2016年04月 経営企画室長
• 2016年06月 取締役就任（現任）
• 2018年04月 グループ生産本部長
• 2019年04月 常務取締役就任
• 2020年04月 グループ生産本部長 兼 プラント事業管掌
• 2021年06月 代表取締役専務取締役就任
• 2022年04月 国内営業本部長 兼 ケミカル事業管掌
• 2023年04月 代表取締役社長就任
• 2023年06月 代表執行役社長就任（現任）

重要な兼職はありません

江尻裕彦氏は、水処理薬品事業の営業部門における長年の経験を通じて、市場と現場に対する豊富な知見を有しています。2016年の取締役就任以降、当社グループの事業領域の拡大や収益構造の変革、DXの活用を含む生産体制の変革を推進しました。2023年より代表執行役社長に就任し、中期経営計画の達成に向け、強い事業基盤の構築および社会との共通価値を創出するソリューションや新規事業の創出を主導しています。水処理事業に精通した当該候補者が取締役を兼任することにより、執行に関わる状況の適切な共有を図るとともに、指名および報酬委員会委員としての職責を十分果たしており、引き続き取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1992年04月 栗田工業（株）入社
• 2013年04月 プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング二部長
• 2014年04月 プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング一部長
• 2015年04月 プラント事業本部 海外部門長
• 2017年04月 グローバル事業本部 生産部門長
• 2018年04月 執行役員就任
• 2018年04月 グループ生産本部 生産部門長
• 2022年04月 グループ生産本部 生産第一部門長
• 2023年04月 グループ生産本部長（現任）
• 2023年06月 執行役就任
• 2024年04月 Chief Technology Officer (CTO)（現任）
• 2025年04月 グループ生産本部 バリューエンジニアリング部門長
• 2026年04月 代表執行役常務就任（現任）
• 2026年06月 取締役就任（現任）

重要な兼職はありません

久世邦博氏は、水処理装置事業の生産部門における豊富な経験と国内外の水処理装置の設計に関する高い専門性を有しています。2018年の執行役員就任以降、水処理装置事業の生産機能の強化に取り組んできました。2023年からは、グループ生産本部長として、サプライチェーンを含むグローバルな生産体制の強化を推進しています。さらに、2023年に執行役、2024年にChief Technology Officer (CTO)に就任し、2026年からは、代表執行役常務として、グループ全体の研究開発・技術・生産を統括する役割を担っています。当社グループの要職であるCTOが取締役を兼任することにより、執行に関わる状況の適切な共有を図るとともに、取締役会における質の高い議論と監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1977年04月 日製産業（株）（現 （株）日立ハイテク）入社
• 2007年04月 （株）日立ハイテクノロジーズ（現 （株）日立ハイテク）執行役 西日本支社長 兼 関西支店長
• 2010年04月 日立ハイテクノロジーズアメリカ会社（現 日立ハイテクアメリカ会社）社長
• 2014年04月 （株）日立ハイテクノロジーズ執行役専務 経営戦略本部長
• 2015年04月 同社代表執行役 執行役社長
• 2015年06月 同社代表執行役 執行役社長 兼 取締役
• 2021年04月 （株）日立ハイテク 相談役
• 2022年06月 栗田工業（株）社外取締役就任（現任）
• 2023年06月 アステラス製薬（株）社外取締役（現任）

アステラス製薬（株）社外取締役

宮﨑正啓氏は、電子産業を中心にグローバルに展開する企業集団において、国内外で代表執行役社長等の要職を歴任した経験をもとに、取締役会において、適切なリスクテイクの観点を踏まえつつ、中長期的な視点から成長戦略、資本政策および従業員エンゲージメントについて積極的に発言しています。また、報酬委員会委員長として、役員の業績評価および報酬内容の議論、審議を適切に運営しています。引き続き、企業経営およびグローバルビジネスにおける豊富な経験を活かすとともに、新たに筆頭独立社外取締役として、取締役会議長の議事運営および経営陣や株主等のステークホルダーとの対話を支援する役割を担うことにより、当社グループの経営の合理性、透明性を一層高めるとともに、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1980年04月 アメリカ銀行 入社
• 1990年12月 メリルリンチ証券会社 ヴァイスプレジデント
• 1997年12月 トムソン・ファイナンシャル・インベスター・リレーションズ シニアマネージャー
• 1998年12月 同社 アジア・パシフィック地域ディレクター
• 2001年06月 ジェイ・ユーラス・アイアール（株） マネージング・ディレクター
• 2003年03月 同社 マネージング・ディレクター 取締役
• 2010年06月 International Corporate Governance Network 理事
• 2010年10月 特定非営利活動法人日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク 理事（現任）
• 2015年06月 （株）オートバックスセブン 社外取締役
• 2015年09月 金融庁・（株）東京証券取引所 スチュワードシップ・コードおよびコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議委員（現任）
• 2015年10月 ボードルーム・レビュー・ジャパン（株） 代表取締役
• 2022年01月 日本規格協会 ISO/PC337 （ジェンダー平等の推進および実施のガイドライン）国内委員会 日本代表委員
• 2023年04月 ジェイ・ユーラス・アイアール（株） 副会長（現任）
• 2023年04月 ボードルーム・レビュー・ジャパン（株） 取締役
• 2023年06月 栗田工業（株）社外取締役就任（現任）
• 2023年07月 ボードルーム・レビュー・ジャパン（株） 代表取締役（現任）
• 2023年08月 EY新日本有限責任監査法人 社外評議員（現任）
• 2025年07月 経済産業省・（株）東京証券取引所 令和7年度「なでしこ銘柄」選定基準等検討委員会 委員（2014年より現在まで、毎年度、同委員に就任）

特定非営利活動法人 日本コーポレート・ガバナンス・ネットワーク 理事
ジェイ・ユーラス・アイアール（株） 副会長
ボードルーム・レビュー・ジャパン（株） 代表取締役
EY新日本有限責任監査法人 社外評議員

高山与志子氏は、国際的な企業におけるIR分野の豊富な経験とスキルに加え、コーポレートガバナンスに関する高い専門性を有しており、取締役会において、資本市場およびコーポレートガバナンスに関する最新動向を踏まえ、資本市場とのエンゲージメント、ガバナンスの在り方ならびに成長戦略について積極的に発言しています。また、サステナビリティ諮問会議議長として、マテリアリティへの取り組みについての議論、審議を適切に運営し、企業価値向上に向けた課題を抽出し、取締役会に答申するとともに、サステナビリティ経営に関するステークホルダーへの説明を行いました。引き続き、複数の企業における経営経験に裏打ちされた広い見識を活かして、当社グループの経営の合理性、透明性を高めるとともに、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1987年04月 日本アイ・ビー・エム（株）入社
• 1997年04月 監査法人トーマツ（現：有限責任監査法人トーマツ）入所
• 2000年03月 Konami Hawaii Ltd.入社（Chief Administrative Officer）
• 2001年12月 日本アイ・ビー・エム（株）入社
• 2009年07月 アイ・ビー・エムビジネスコンサルティングサービス（株）執行役員
• 2010年04月 日本アイ・ビー・エム（株）GBS 事業本部 理事・パートナー
• 2018年01月 同社執行役員
• 2019年01月 IBM Global Services Pte. Ltd. Asia Pacific GBS Managing Partner
• 2021年01月 日本アイ・ビー・エム（株）GBS 事業本部 執行役員
• 2022年04月 同社 IBM コンサルティング事業本部 常務執行役員
• 2023年10月 同社常勤監査役
• 2024年06月 三井住友トラスト・アセットマネジメント（株）社外取締役（現任）
• 2025年06月 栗田工業（株）社外取締役就任（現任）
  西日本鉄道（株）社外取締役（現任）
• 2025年07月 エムジーコープ（株） 代表取締役（現任）

三井住友トラスト・アセットマネジメント（株）社外取締役
西日本鉄道（株）社外取締役
エムジーコープ（株） 代表取締役

松尾美枝氏は、財務経理に関する資格を有するとともに監査法人、日本企業米国子会社および大手外資系情報システム会社において、グローバルに経営と監査に携わってきた豊富な経験を有しており、取締役会において、中長期的な視点に基づく事業戦略、内部統制およびダイバーシティ等の分野を中心に、積極的に発言しています。また、監査委員会委員長として、主にコーポレートガバナンス、内部統制に関してグローバルな観点から意見を述べています。引き続き、財務経理およびテクノロジーに関する豊富な知見と経験、専門性を活かして、社外の視点から意見を述べることで、当社グループの経営の合理性、透明性を高めるとともに、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1982年01月 東京電気化学工業（株）(現 TDK（株）)入社
• 2014年06月 同社 執行役員
• 2015年04月 同社 磁気ヘッド＆センサビジネスカンパニー CEO
• 2015年06月 同社 常務執行役員
• 2016年06月 同社 代表取締役社長
• 2022年04月 同社 代表取締役会長
• 2022年06月 同社 取締役会長
• 2022年06月 （株）NTTデータグループ 社外取締役
• 2023年06月 （株）リコー 社外取締役（現任）
• 2026年06月 栗田工業（株） 社外取締役（現任）

（株）リコー 社外取締役

石黒成直氏は、グローバルに電子部品事業を展開する上場企業において、豊富な海外勤務経験に基づき、カンパニーCEOおよび代表取締役社長として、事業構造の転換、新規事業の開拓ならびに人事制度改革を主導し、企業成長を牽引してきた経営経験を有しています。また、DX（デジタルトランスフォーメーション）およびEX（エネルギートランスフォーメーション）分野での実績に裏打ちされた幅広いグローバルビジネスの知見に加え、コーポレートガバナンスに関する深い見識を有しており、これらの知見をもとに社外の視点から意見を述べることで、当社グループの経営の合理性、透明性を高めるとともに、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1993年04月 三菱電機（株）入社
• 2000年09月 Squire, Sanders & Dempsey LLP(現 Squire Patton Boggs LLP)入所
• 2000年11月 弁護士登録（カリフォルニア州）
• 2004年01月 ノバルティスファーマ（株）入社
• 2004年11月 Milbank, Tweed, Hadley & McCloy LLP(現 Milbank LLP)入所
• 2005年11月 Squire, Sanders & Dempsey LLP(現 Squire Patton Boggs LLP)入所
• 2008年06月 （株）ルネサンス 社外監査役
• 2010年02月 DIC（株）入社
• 2022年01月 同社 執行役員 ESG部門長 兼 ダイバーシティ担当
• 2022年06月 （株）ルネサンス 社外取締役
• 2024年08月 DIC（株） 執行役員 ESG部門長 兼 サステナビリティ戦略部長 兼 ダイバーシティ担当（現任）
• 2026年06月 栗田工業（株） 社外取締役（現任）

DIC（株） 執行役員 ESG部門長 兼 サステナビリティ戦略部長 兼 ダイバーシティ担当

虎山邦子氏は、米国カリフォルニア州の弁護士資格を有し、国際的な法律事務所およびグローバルに展開する事業会社において、法務・人事に関する実務経験を積んできました。現在は、化学技術を基盤にグローバルに事業を展開する企業で、ESGに関する要職を務めています。法務およびサステナビリティに関する豊富な知見と経験、専門性をもとに、社外の視点から意見を述べることで、当社グループの経営の合理性、透明性を高めるとともに、取締役会の監督機能強化への貢献が期待できると判断いたしました。

• 1985年04月 栗田工業（株）入社
• 2005年04月 Kurita Europe GmbH 代表
• 2011年04月 栗田工業（株）ケミカル事業本部第二部門コンビナート営業部長
• 2013年06月 ケミカル事業本部事業管理部長
• 2014年04月 執行役員就任
• 2014年06月 ケミカル事業本部営業第一部門長
• 2016年04月 経営企画室長
• 2016年06月 取締役就任（現任）
• 2018年04月 グループ生産本部長
• 2019年04月 常務取締役就任
• 2020年04月 グループ生産本部長 兼 プラント事業管掌
• 2021年06月 代表取締役専務取締役就任
• 2022年04月 国内営業本部長 兼 ケミカル事業管掌
• 2023年04月 代表取締役社長就任
• 2023年06月 代表執行役社長就任（現任）

• 1992年04月 栗田工業（株）入社
• 2013年04月 プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング二部長
• 2014年04月 プラント生産本部 エンジニアリング部門 エンジニアリング一部長
• 2015年04月 プラント事業本部 海外部門長
• 2017年04月 グローバル事業本部 生産部門長
• 2018年04月 執行役員就任
• 2018年04月 グループ生産本部 生産部門長
• 2022年04月 グループ生産本部 生産第一部門長
• 2023年04月 グループ生産本部長（現任）
• 2023年06月 執行役就任
• 2024年04月 Chief Technology Officer (CTO)（現任）
• 2025年04月 グループ生産本部 バリューエンジニアリング部門長
• 2026年04月 代表執行役常務就任（現任）
• 2026年06月 取締役就任（現任）

• 1992年04月 栗田工業（株）入社
• 2014年04月 プラント事業本部 海外部門 営業二部長
• 2019年04月 国内営業本部 電子部門長
• 2021年04月 執行役員就任
• 2022年04月 グループ生産本部長 兼 プラント事業管掌
• 2022年06月 取締役就任
• 2023年04月 電子産業事業部長 兼 電子事業管掌（現任）
• 2023年06月 執行役就任（現任）

• 2015年01月 栗田工業（株）によるBK Giulini Gmbh 一部事業買収　Kurita Europe APW GmbH Vice President & Business Director
• 2016年04月 ドイツ2社統合により所属会社名変更　Kurita Europe GmbH Vice President Business
• 2017年01月 同社Senior Vice President Business
• 2018年01月 同社Chief Operating Officer (COO)
• 2019年07月 同社Chief Executive Officer (CEO)
• 2023年04月 当社 リージョン統括本部 欧米リージョン統括
• 2023年06月 当社 執行役就任（現任）
• 2024年04月 欧米リージョン統括本部長（現任）
• 2025年04月 一般水処理事業管掌（現任）

• 2017年09月 栗田工業（株）入社
• 2017年09月 グローバル事業本部営業部門 席
• 2018年04月 ソリューション推進本部マーケティング部門長
• 2020年04月 執行役員就任
• 2022年04月 イノベーション本部 IM 部門長
• 2023年04月 産業・社会インフラ本部長
• 2024年04月 アジアリージョン統括本部長 兼 一般水処理事業管掌
• 2025年04月 アジアリージョン統括本部長
• 2026年04月 執行役就任（現任）
• 2026年04月 グループ経営管理本部長（現任）
• 2026年04月 Chief Financial Officer (CFO)（現任）