取締役会評価
取締役会の実効性の評価方法・結果をご覧いただけます。
概要
当社では、全取締役役が取締役会の実効性の分析･評価を行い、取締役会において評価結果を決議しました。2024年4月から2025年3月までの12か月間における取締役会における評価結果は、以下のとおりです。
分析・評価の実施方法
| 手法 |
自己評価。記名式アンケートを実施した上で、アンケートを補完するものとして個別ヒアリングを実施。集計結果に関する取締役会の議論を経て実効性の評価・問題点の抽出および今後の方針・施策を設定。 |
|---|---|
| 評価項目 |
取締役会の役割・責務 |
| 評価期間 | 2024年4月から2025年3月までの12か月間 |
評価結果
全取締役における評価結果は良好であり、取締役会の実効性は確保されているという結果でした。
中期経営計画PSV-27のモニタリングや長期的な方向付けの議論が着実に進展し、取締役会の実効性向上に寄与していることが確認できました。そして、リスクテイクの支援や事業ポートフォリオの見直し、イノベーションによる新事業の創出等、変革に向けた個別課題への取締役会による監督をさらに強化していくことを共通認識しました。
方針
中期経営計画PSV-27計画の後半を迎えるにあたり、今年度具体化していく当社グループの長期的な方向も視野に入れながら、PSV-27 計画の達成に一層重点を置き、計画達成に必要な変革を強力に後押ししていく。
施策
- 提供価値や強み等の要件を具備した当社グループの長期的な方向の骨子を具体化する。
- 長期的な方向の礎としてのPSV-27計画達成に向け、株主・投資家の期待や懸念も踏まえ、注力すべき成長戦略とその実現に向けた経営資源配分に関するモニタリングをさらに強化する。