CTOメッセージ

クリタグループにおける「技術」とは、研究開発の機能だけを指すものではなく、設計、生産、施工、運転管理、メンテナンスといった、お客様に価値を届けるための一連のプロセスを含むものです。それは、技術がお客様のパフォーマンス向上に繋がり、その成果がクリタ自身の成長にも結び付いてこそ、初めて価値を持つと考えているからです。その上で、私がCTOとして常に意識しているのは、私たちが技術と呼んでいるものが、本当に価値を生み出しているかを問い続けることです。

技術の重要性は、生成AIをはじめとするデジタル技術の進化によって、ますます高まっていると感じています。知識や情報そのものは誰もが容易に入手できる時代になり、教科書的な知識や過去の情報を整理するだけでは、競争優位性を築くことはできません。技術の価値を左右するのは、知識の量ではなく、それをいかにお客様の現場の課題解決に結び付けられるかです。だからこそ重要になるのは、お客様との接点を通じて得られる生の情報です。お客様の現場で何が起きているのかを自ら見て、科学的・工学的な知見と組み合わせ、課題解決に繋げていく。この力こそが、他社には容易に模倣できないクリタの技術の強みだと考えています。

現場から得られた知見を新たな価値創出に繋げるため、PSV-27計画のスタート以降、イノベーション、知財、生産の各部門の連携を進め、技術を事業成果へと結び付ける取り組みを強化しました。

こうした成果として、既存事業領域では、水資源の有効活用に貢献する排水回収に加え、お客様のGHG排出削減や生産プロセス改善に貢献する技術を強化し、提供価値の高度化と事業領域の拡大を推進してきました。また、新規事業領域においてもDLE（Direct Lithium Extraction：直接リチウム抽出）や環境配慮型高性能消火剤、液体食品製造副産物のアップサイクルなどの新規事業が立ち上がっています。これらはいずれも、長年培ってきた技術や知見を新たな領域へ展開し、社会課題の解決に繋げる取り組みです。こうした成果は将来の成長に向けた重要な一歩ですが、現在事業化が進むテーマだけで将来の成長を支えられるとは考えていません。次の柱となる事業を継続的に生み出すためには、現場で得られる気づきや技術シーズを早い段階から可視化し、事業として磨き上げていく仕組みが不可欠です。

その実現に向けて、知財戦略では特許件数そのものではなく事業への貢献を重視しています。IPランドスケープを活用した市場・競合分析や戦略的な特許出願を通じて、事業戦略と連動した知財活動を推進しています。また、生産戦略では、生産プロセス変革の取り組みを実装段階へ進め、レディメイド型超純水製造設備e-WTをはじめとする自動設計やプレファブリケーションの活用により、価値提供のスピードと品質の向上を図っています。これらの取り組みを加速させるのが、デジタル技術です。私は、デジタル技術を人の代替ではなく、人の可能性を広げるための手段と考えています。その考えのもと、2026年4月にデジタル部門をイノベーション部門へ統合しました。インフォマティクスの活用により、研究開発のスピードや精度を高めるとともに、従来は見えにくかった因果関係や価値の源泉を発見し、新たな技術や事業機会の創出に繋げていきます。

しかし、どれだけデジタル技術が進化しても、技術を価値に変える主体は人です。現場でお客様と向き合う人材、科学的・工学的な知見を持つ専門技術者、そしてそれらを繋ぐ人材が力を発揮してこそ、技術戦略は実効性を持ちます。現場で得られた知見を技術へ、技術を新たな価値へと繋げ、その成果を再び現場へ還元する。この循環を強め続けることが、クリタの成長を支える原動力になると考えています。

私はCTOとして、技術・人材・現場を繋ぎながら、この循環をさらに強めていきます。そして、お客様の現場から生まれる気づきを新たな価値へと結び付けることで、現場に根差した技術力と人材を競争優位性へと転換し、クリタの持続的な成長を実現します。

代表執行役常務 グループ生産本部長 兼 Chief Technology Officer（CTO）
久世 邦博

• このページは、統合レポート2026のCTOメッセージを掲載しています。